会社の福利厚生の一覧をふと見返していたら、「財形貯蓄」という聞き慣れない制度が目に入りました。今まで完全にスルーしていましたが、今回きちんと調べてみることにしました。
そもそも財形貯蓄とは
財形貯蓄(正式には勤労者財産形成貯蓄制度)は、給与から天引きされる形で、会社を通じて積み立てていく貯蓄制度です。先取り貯金を自動送金でやっていた自分にとって、「会社版の先取り貯金」のような印象を受けました。
3つの種類
調べてみると、財形貯蓄には3つの種類があることが分かりました。
- 一般財形貯蓄:使い道は自由。年齢制限もなく、複数契約も可能。ただし税制優遇はない
- 財形住宅貯蓄:住宅の購入・建設・リフォーム資金が目的。55歳未満で契約する必要があり、5年以上の積立期間が必要
- 財形年金貯蓄:60歳以降の年金として受け取ることが目的。こちらも55歳未満での契約、5年以上の積立が条件
税制優遇の中身
財形住宅貯蓄と財形年金貯蓄は、合わせて元利合計550万円まで、利子等が非課税になります。一方、一般財形貯蓄には、この非課税優遇はありません。
ただし、住宅財形・年金財形は「目的外の払い出し」をすると、原則として過去5年間に遡って課税されてしまうという注意点があります。住宅を買うつもりでやめた、年金ではなく一括で受け取りたい、といったケースでは非課税措置が使えなくなるので、始める前に用途をある程度決めておいた方が良さそうです。
メリット・デメリット
メリット
- 給与天引きなので、意識しなくても自動的に貯まる
- 会社によっては、財形貯蓄の利用者に奨励金を出しているところもある
デメリット
- 一般的な預金と同様、金利が低い時期は非課税メリット自体が小さい
- NISAなどの投資と比べると、リターンは大きく見劣りする
- そもそも会社が財形貯蓄制度を導入していなければ利用できない
自分の会社で確認してみた結果
社内規定を確認したところ、自分の会社にも財形貯蓄制度があり、しかも利用者には毎月わずかながら奨励金が出る仕組みになっていました。今まで知らずに放置していたのは、単純にもったいなかったと感じています。
先取り貯金・NISAとの使い分け
調べてみて、自分なりに整理できたのはこんなイメージです。
- 先取り貯金(銀行口座):自由に引き出せる、緊急予備資金向き
- 財形貯蓄:給与天引きでさらに強制力が高い、使い道を決めた中期的な貯蓄向き
- NISA:リターンを狙う、長期の資産形成向き
「貯める力」という意味では、財形貯蓄は先取り貯金よりもさらに手間がかからない仕組みだと感じました。まずは一般財形から少額で試してみようと思います。
次回は、話題を変えて「不用品を売った後、部屋がどう変わったか」を書いてみようと思います。
※財形貯蓄の制度内容や非課税限度額は執筆時点の情報です。また、会社によって制度の有無や奨励金の内容は異なるため、詳細はご自身の勤務先にご確認ください。


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