社会人になった時、なんとなくの不安から流れで加入した医療保険。更新のタイミングを機に、「これって本当に必要なのか」を一度きちんと考えてみることにしました。
そもそもの不安
医療保険に入った理由は、「もし大きな病気やケガで高額な医療費がかかったらどうしよう」という漠然とした不安でした。当時は、公的な保障がどこまでカバーしてくれるのかを、正直よく理解していませんでした。
高額療養費制度を知る
調べてみて驚いたのが、日本の公的医療保険には「高額療養費制度」という仕組みがあり、1ヶ月の医療費の自己負担額には上限が設けられているということでした。
自分の年収(300万円程度)に当てはめると、自己負担限度額はおおよそ月57,600円です。つまり、仮に保険適用される医療費の総額が100万円かかったとしても、自己負担はこの上限額までで済む計算になります。
さらに、直近12ヶ月で3ヶ月以上この上限に達した場合は「多数回該当」という仕組みでさらに自己負担が軽減されるそうです。長期の入院・通院が必要になった場合でも、際限なく負担が増え続けるわけではないと知り、正直かなり安心しました。
それでも民間の医療保険が必要なケース
とはいえ、公的制度がカバーしない部分もあることが分かりました。
- 差額ベッド代(個室を希望した場合の追加費用)
- 先進医療にかかる技術料(高額療養費制度の対象外)
- 入院中の収入減少分(傷病手当金は給与の満額ではない)
- 食事療養費の自己負担分
これらに備えたい場合は、民間の医療保険にも一定の意味があると感じました。
自分の結論
今の自分の状況(緊急予備資金がある程度貯まってきている、独身で扶養家族がいない)を踏まえると、月57,600円程度の自己負担であれば、貯金でカバーできる範囲だと判断しました。そのため、月々の保険料を払い続けるより、その分を貯金や投資に回す方が合理的だと考えています。
ただしこれは、あくまで今の自分の状況に基づいた判断です。貯蓄がまだ少ない人、先進医療への備えを重視したい人、扶養家族がいる人などは、事情が変わってくると思います。
これからどうするか
- 今入っている医療保険は、最低限の掛け捨てタイプに見直すか、解約を検討する
- 差額ベッド代などが心配な場合は、その分をあらかじめ緊急予備資金に上乗せしておく
「なんとなくの不安」で入っていた保険を、公的制度の中身を知った上で改めて判断し直せたのは、今回の大きな収穫でした。
次回は、また節約の話に戻って書いてみようと思います。
※高額療養費制度の自己負担限度額は、年齢・所得区分・制度改正により変動します。また保険の要否は個人の状況によって異なるため、本記事は特定の保険加入・解約を推奨するものではありません。判断に迷う場合は、公的機関や保険の専門家にご相談ください。
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