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20代の貯蓄額の平均を調べて、自分と比較してみた

貯金・家計管理
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以前「1年間を振り返って、貯金がどれだけ増えたか公開します」という記事で、貯金と投資を合わせて約70万円まで積み上げたことを書きました。この数字が、同じ20代の中でどのくらいの位置にあるのか気になったので、公的な統計データと比較してみることにしました。

【関連記事】1年間を振り返って、貯金がどれだけ増えたか公開します (1年間を振り返って、貯金がどれだけ増えたか公開します)

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参考にした統計データ

今回参考にしたのは、金融広報中央委員会が実施している「家計の金融行動に関する世論調査」です。銀行系のコラムなどでもよく引用されている、この分野では定番の公的統計です。

20代・単身世帯の金融資産保有額について、直近の調査では以下のような数字が紹介されていました。

  • 平均値:161万円
  • 中央値:15万円

なぜ平均値と中央値で、こんなに差があるのか

この数字を見て、まず驚いたのが平均値と中央値の差の大きさでした。

  • 平均値:全員の金融資産を合計して、人数で割った数字
  • 中央値:金融資産を保有額順に並べた時、ちょうど真ん中に位置する人の数字

平均値は、一部に資産を多く持つ人がいると、その影響で大きく引き上げられる性質があります。そのため、「実態に近い金額」を知りたい場合は、中央値の方が参考になるとされています。中央値15万円という数字の方が、多くの20代の実感に近いのだろうと感じました。

貯金ゼロ世帯が、実は多い

さらに調べていくと、20代単身世帯のうち、金融資産をまったく保有していない(貯金ゼロ)世帯の割合は約33%、つまりおよそ3人に1人にのぼるというデータもありました。このブログの最初の記事で書いた「貯金ゼロ」だった自分の状況は、決して珍しいものではなく、むしろ20代の中では一定数いる、ごく一般的な状態だったんだと分かります。

自分の70万円は、どの位置にあるのか

これらのデータを踏まえると、自分の貯金・投資合計70万円という数字は、

  • 中央値(15万円)は大きく上回っている
  • 平均値(161万円)には届いていない

という位置にあることが分かりました。「平均以下」と聞くと少し気になりますが、平均値が一部の富裕層に引っ張られやすい性質を踏まえると、中央値を上回っている時点で、実態としては悪くない位置にいるのではないかと捉えています。

年収別のデータも見てみる

年収別のデータでは、年収が上がるほど金融資産保有額も増える傾向が示されていました。年収300万円未満の層(20代で最も回答数が多い層とされる)では、中央値がさらに低い水準になっているというデータもあり、年収帯によって実態がかなり異なることも分かりました。

自分の年収(300万円程度)を踏まえると、同じ年収帯の中央値と比べても、今の貯蓄額は上回っている可能性が高そうです。

上位層の目安:300万円以上保有している人の割合

ちなみに、20代単身世帯で金融資産300万円以上を保有している割合は、全体の**約19%**というデータもありました。単純計算で、20代単身世帯の中で上位5人に1人程度ということになります。自分の70万円は、まだこの水準には届いていませんが、次の目標として意識できる具体的な数字が見えてきました。

統計データを見て感じたこと

正直、統計データを調べる前は「自分の貯金額が多いのか少ないのか」を判断する基準を持っていませんでした。今回調べてみて、

  • 平均値だけを見て一喜一憂しない(中央値もあわせて見る)
  • 貯金ゼロは決して珍しいことではない
  • 年収帯によって「普通」の水準が変わる

という3点を学べたのは大きな収穫でした。他人と比較して落ち込む・安心するためではなく、「自分が今どのあたりにいて、次にどこを目指すか」を考えるための材料として、こうした統計データはうまく使えばいい道具なんだと感じています。

これからの目標

  • 直近の目標:金融資産300万円(上位20%の水準)を意識する
  • ただし、統計上の順位そのものを目的にせず、これまで通り緊急予備資金・NISA・iDeCoといった、自分に合ったペースでの資産形成を続ける

まとめ

  • 20代単身世帯の金融資産保有額は、平均値161万円に対し中央値15万円と、大きな差がある
  • 貯金ゼロ世帯は約3人に1人と、決して珍しくない
  • 自分の70万円は中央値を上回るが、平均値にはまだ届いていない位置
  • 300万円以上保有する層は約19%、次の目安として意識したい水準

統計データを知ったことで、これまで漠然としていた「自分の立ち位置」が、少しだけ具体的に見えるようになった気がします。

次回は、また投資の話に戻って書いてみようと思います。


※本記事で紹介した統計数値は、金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」に基づくものですが、調査年によって数値が変動する場合があります。最新の正確なデータは、同委員会の公式サイト(知るぽると)でご確認ください。

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